2020年9月のDVD研修会のお知らせ

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記事投稿日：2020/07/20

2020年9月のDVD研修会のお知らせ

会場：　横浜メディア・ビジネスセンター6階研修室
住所：　横浜市中区太田町2-23
定員：　30名（定員になり次第締め切ります）
会費：　無料

No.379　2020年9月24日（木）
[監査人のためのＩＴ研修会] ＩＴリスク評価－ＩＴ委員会実務指針第６号の理解及びＩＴ関連トピックのアップデート（2019.8.28本部開催）
近年、企業のＩＴの利用は益々進んでおり、監査人にとって、企業が利用するＩＴが財務報告にどのように関係しているかを理解することが重要となっています。本研修においては、ＩＴ委員会実務指針第６号「ＩＴを利用した情報システムに関する重要な虚偽表示リスクの識別と評価及び評価したリスクに対応する監査人の手続について」に関連して、アップデートすべきＩＴ関連の実務指針や研究報告、ＩＴに関連する品質管理レビュー結果などの指摘事項、ＩＴ環境の動向を説明します。 ※当研修会は、eラーニングからも無料で受講が可能です。新型コロナウイルス感染拡大防止のため、ｅラーニングのご活用にご協力お願いいたします。 >eラーニング教材コードのご案内（PDFファイル） <ご連絡> ・感染症防止のため人数制限をしており、事前申込のない方は、ご入場をお断りしております。・来場時・受講時には必ずマスクの着用をお願いいたします。マスクをされていない方、熱のある方等（会場入口で体温測定をさせていただきます）は参加をご遠慮いただくことがございます。・風邪の症状がある方や体調不良の方（発熱・咳・倦怠感・息苦しさなどがある方）は参加をご遠慮ください。・過去14 日以内に、新型コロナウイルス感染症が引き続き拡大している国・地域から日本に入国された方、身近な方（ご家族、ご友人、職場の方など）で新型コロナウイルスに感染した、もしくは感染の疑いのある方がいらっしゃる場合は、参加をご遠慮ください。・必ず連絡の取れる連絡先（電話番号やメールアドレス等）をお伺いしますので、予めご承知おきください。（万が一、後日感染者が判明した場合の連絡先として記録させていただきます。）・新型コロナウイルス感染症の今後の状況によっては中止となる可能性がございますが、ご了承くださいますようお願い申し上げます。　中止となる際は当ウェブサイトにてお知らせいたします。
時間	13:00～14:40
項目	必須監査
単位	2
講師	奥田達久氏（公認会計士）

No.380　2020年9月24日（木）
知っておきたい所得区分判断と総合課税所得の留意事項（仮想通貨、金・美術品、民泊、太陽光発電等）（2019.7.12本部開催）
１.所得区分の基礎２.判断を要する所得区分３.特殊な経済取引に関する所得区分の取扱（１）仮想通貨、ビットコイン（２）美術品、金（３）太陽光発電（４）民泊（５）インターネットオークション、フリーマーケット（６）その他 ※当研修会は、eラーニングからも無料で受講が可能です。新型コロナウイルス感染拡大防止のため、ｅラーニングのご活用にご協力お願いいたします。 >eラーニング教材コードのご案内（PDFファイル） <ご連絡> ・感染症防止のため人数制限をしており、事前申込のない方は、ご入場をお断りしております。・来場時・受講時には必ずマスクの着用をお願いいたします。マスクをされていない方、熱のある方等（会場入口で体温測定をさせていただきます）は参加をご遠慮いただくことがございます。・風邪の症状がある方や体調不良の方（発熱・咳・倦怠感・息苦しさなどがある方）は参加をご遠慮ください。・過去14 日以内に、新型コロナウイルス感染症が引き続き拡大している国・地域から日本に入国された方、身近な方（ご家族、ご友人、職場の方など）で新型コロナウイルスに感染した、もしくは感染の疑いのある方がいらっしゃる場合は、参加をご遠慮ください。・必ず連絡の取れる連絡先（電話番号やメールアドレス等）をお伺いしますので、予めご承知おきください。（万が一、後日感染者が判明した場合の連絡先として記録させていただきます。）・新型コロナウイルス感染症の今後の状況によっては中止となる可能性がございますが、ご了承くださいますようお願い申し上げます。　中止となる際は当ウェブサイトにてお知らせいたします。
時間	15:00～16:40
項目	必須税務
単位	2
講師	佐藤敏郎氏（租税調査会資産課税等専門委員会専門委員長）

【お願い】お申込みいただいて、万が一ご都合がつかなくなった場合は、
お手数ではございますが、神奈川県会までご連絡下さいますようお願いいたします。

★申込方法
●インターネットからお申込みはこちら
●FAX：申込書に必要事項をご記入の上、下記宛ご送信下さい。
神奈川県会事務局　FAX番号：045-681-7152
FAX申込書はこちら
●メール：研修名・日時・お名前・登録番号を入力の上、下記宛ご送信下さい。
Email：kanagawa-hp@sec.jicpa.or.jp

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